「仕事をする場所は自分で決める時代」到来のその後
“仕事をする場所を、自分で選ぶ時代になる”
「オフィスで仕事をするのか」
「自宅で仕事をするのか」
“仕事をする場所を、自分で選ぶ時代になる”
かなり以前から、そんな未来は語られていましたが、
コロナ禍による外出自粛をきっかけに、
その流れは一気に加速しました。
突然訪れた働き方の変化に対して、
当時は期待も不安も入り混じり、
「テレワーク派」
「オフィスワーク派」
という言葉まで生まれ、
どちらが良いのかという議論も活発に行われていました。
では実際、どちらが良かったのでしょうか。
2023年5月に新型コロナウイルスが「5類」へ移行してから数年が経ち、
現在では、少しずつ答えが見え始めています。
2026年時点では、
日本企業の約半数がフルオフィスワークへ回帰し、
一方で、フルテレワークを継続している企業は数％程度とも言われています。
当時、
オフィスワーク派は、
「顔が見えた方がコミュニケーションが取りやすい」
テレワーク派は、
「自宅の方が集中できる」
など、それぞれの主張がありました。
しかし現在では、
「どちらが正しいか」ではなく、
“企業の業務内容や組織文化によって向き不向きがある”
という考え方に落ち着き始めているように感じます。
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オフィスワークが向いている企業
例えば、
・新人教育
・後輩指導
・日常的な相談
・社員同士のディスカッション
など、
「人と人とのつながり」が、企業の成果や組織力に大きく影響する企業。
社員間のコミュニケーションが、
モチベーション向上や離職率低下につながり、
それが結果として企業業績にも良い影響を与える。
そうした企業では、
オフィスワークとの相性が良い傾向があります。
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テレワークが向いている企業
・業務のマニュアル化
・成果管理
・業務進捗管理
などの仕組みが整備されており、社員同士が常に同じ空間にいなくても、業務が成立する企業。
個々のパフォーマンスが成果へ直結しやすい社員間シナジーへの依存度が低い雇用条件や制度面が整っているなどの特徴を持つ企業では、フルテレワークが機能しやすい傾向があります。
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日本企業は、オフィスワークとの相性が良い？
海外では、
フルオフィスワーク率は日本と大きく変わらない一方で、
フルテレワーク率は日本より高い傾向があると言われています。
これは単純に、
「海外の方がテレワークに理解がある」
という事ではなく、
・業務の標準化
・成果管理
・業務オペレーション
など、
テレワークに適した仕組みづくりが進んでいる企業が多い、
という背景もあるのかもしれません。
一方、日本企業は、
・終身雇用文化
・チームで責任を果たす文化
・“和”を重視する傾向
などもあり、
社員同士のつながりを前提とした組織が多いように感じます。
そのため、
オフィスワークとの相性が良い企業が多いとしても、
不思議ではないのかもしれません。
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ハイブリッドワークが難しい理由
・フルオフィスワークへ回帰した企業
・フルテレワークを定着させた企業
どちらにも、
明確な意思や組織設計があり、
それぞれの働き方を成立させている点は、
非常に素晴らしい事だと思います。
特に、
フルテレワークを成立させている企業は、
・業務オペレーション
・成果管理
・マネジメント
などを大きく進化させており、時代変化に合わせた組織づくりを実現しているとも言えます。
また、
フルオフィスワークへ回帰した企業も、
「自社の業務や組織文化には何が必要なのか」
を見極めた上で判断しているケースが多く、
それも一つの強い経営判断だと感じます。
一方で、本来はオフィスワーク型の組織でありながら、
時流や対外的なイメージに合わせて、
十分な仕組みが整わないままハイブリッドワークを導入している企業は、
運用に苦労しているケースも多いように感じます。
本来、
テレワークに適した業務設計やマネジメント体制が整っていない状態で、
働く場所だけを変えてしまう。
そうなると、
組織運営に無理が出てしまうのも自然な事かもしれません。
その結果、「社員に“出社させる”のではなく、
自然と“行きたくなる”オフィスをつくりたい」
というニーズが、近年増えているように感じます。
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空間が、働き方と組織を支える
働き方が多様化する中で、
企業に求められる空間の役割も、
大きく変化しています。
単に「綺麗なオフィス」をつくるだけではなく、
・コミュニケーション
・主体性
・組織文化
・学び
・共創
などを、どう支えていくのか。
それが、これからの空間づくりには求められているのではないでしょうか。
私たちシームプランニングも、
「会社に行きたくなるオフィス」づくりを含め、
空間を通じた企業支援を、
今後も続けていきたいと考えています。
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■ オフィスレイアウト専門｜シームプランニング
私たちは、
単に「綺麗なオフィス」をつくるのではなく、
・コミュニケーション
・主体性
・組織文化など、
“人と組織の変化を支える空間づくり”
を大切にしています。
20年以上にわたり、
行動科学に基づいた空間づくりを通じて、
企業・学校・組織の変革支援を行ってきました。
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シームプランニング事業部
部長 河口英二
